安定性がポイント!不動産投資と太陽光発電投資のメリットを比較

不動産投資のメリット

不動産投資は家賃収入によって利益を得る投資方法ですが、様々なメリットを持っています。

ここでは、不動産投資のメリットについて詳しくご紹介しましょう。

設備の交換や改装などで効率アップできる

目標とする収入額に合わせて効率良く家賃収入を増やす戦略を考え、効率アップを図れる所がメリットです。

家賃収入を得るためにはアパートに人が住んでいることが大前提となり、魅力的な物件にして住人を増やすと効果的です。

古くなった設備の交換や、ターゲットを絞った間取りの改装など、様々な工夫をすることで住人を確保し家賃収入をアップさせます。

一方で、駅や商業施設が近くにある好立地の物件であれば築年数が経っても需要が高いので、改装をする必要性は低いです。

自分がどれだけ収入を得たいのか、どこまで効率を上げたいのかによって、投資する部分や金額を決められるので投資の自由度が高いです。

節税対策になる

不動産投資で得た収入は所得税の対象となりますが、場合によっては節税対策になります。

物件の経営には多くの経費がかかり、管理費や固定資産税、減価償却費などが高額になることもあるでしょう。

収入から諸経費を引いた時に収入がマイナスになった際は、給与所得からマイナスの金額を差し引けます。

マイナスになっていることを確定申告すると、収入から引かれている税金が戻り節税になるのです。

特に、新築物件の場合は物件の価値を示す減価償却が早いので、より多くの経費がかかるでしょう。

新築物件はマイナスが出やすく、節税対策に向いていると言えます。

死亡保険の代わりとして有効

万が一のことが起きた時、不動産投資にはローンの返済を免除する制度が設けられています。

将来のことを考えて、自分がいなくなった時家族に不動産を残そうと投資している方も少なくありません。

ローンで購入する時は団体信用生命保険への加入が必須なので、死亡保険の代わりとなるのです。

返済はなくなっても家賃収入はなくならないので、そのまま家賃収入は家族に引き継がれます。

太陽光発電投資のメリット

再生可能エネルギーへの投資が注目される中、太陽光発電投資は安定した売電収入を得られ、自家用の電力としても活用できるので人気が高いです。

では、太陽光発電投資のメリットについて解説していきましょう。

高利回りで安定している

不動産投資の利回りは高いですが、太陽光発電投資の利回りも約10%と高く安定しています。

利回りには表面利回りと実質利回りがあり、実質利回りは収入以外にメンテナンス費や諸経費も一緒に計算した数字です。

実質利回りに見ると不動産・太陽光発電どちらも10%に満たないですが、太陽光発電投資の方が少し高い傾向にあります。

不動産投資は家賃収入によって毎月の収入に大きな変動が見られ、年によって利回りが低下することもあるでしょう。

一方で、太陽光発電投資は発電量による多少の収入変動はあるものの、長期的に見て大きな変動があるわけではありません。

高利回りで長期に安定した収入を得る時には、太陽光発電の方が有効だと言えるでしょう。

フルローンを利用すれば始めやすい

太陽光発電投資ではフルローンを利用できるので、資金がないという方でも始めやすいという点が大きなメリットです。

フルローンは頭金が必要なく自己資金がなくても借り入れ可能となり、簡単に設備購入ができます。

不動産投資でもフルローンを使う場合がありますが、最近では利用できる金融機関が減っています。

太陽光発電投資をフルローンで始める際には、住宅や土地など担保になるものの所有が必要です。

ただし、自宅付近に設備を設置する場所があることを提示できれば、融資を受けられる可能性もあります。

自家用電力としても使える

発電した電力を売却して収入を得ますが、売却だけでなく自家用電力としても活用できます。

特に、停電や災害などの緊急時に便利で、電気が通っていなくても太陽光発電の電力を使えます。

自家用電力として使えば普段の生活での電気量を減らすことにもなり、電気代の節約にも効果的です。

電気代は年々値上がり傾向にあるので、自家消費をメインとして太陽光発電を導入している方も多いです。

また、太陽光発電投資には固定価格買取制度があり、家庭用(10kW未満)設備の場合は10年間が適用になります。

10年間の固定買取期間が終了すると売電収入が減少する可能性もあるので、発電した電力を自家消費する方向へシフトする方も増えています。

太陽光発電投資で利益を伸ばすポイント

不動産投資・太陽光発電投資それぞれに多くのメリットがありますが、より安定した収入を得たい方には太陽光発電投資がおすすめです。

ただし、太陽光発電投資で利益を伸ばすためには、設備の環境やメンテナンス状況などに注意して発電量を増やすことが重要です。

また、10年間の固定価格買取制度が終了した後の対応の仕方にも着目し、詳しく解説していきます。

蓄電池を導入する

太陽光発電設備を設置する地域によっては、日照時間が短く安定した発電ができない場合もあるでしょう。

特に雨や雪の多い地域は発電が少なく、多くの売電収入が得られないこともあります。

そこで導入をおすすめしたいのが蓄電池で、太陽光発電設備と組み合わせると発電量アップにつながります。

日が差さない夜間の発電もカバーしてくれるので、いつでも安定した発電量を保てるのです。

蓄電池の設備費用は決して安くありませんが、自治体によっては補助金を受けられる地域もあります。

定期メンテナンスを行う

太陽光パネルの耐用年数は約17年と定められていますが、設置から時間が経つにつれて設備は劣化してきます。

メンテナンスをしない状態だと、屋根に設置した設備の場合に雨風によって汚れてしまいます。

パネルが汚れると上手く発電できなくなるので、定期的に適切なメンテナンスを行う必要があるのです。

中でもパワーコンディショナーは約10年で交換が必要とされており、定期メンテナンスと一緒にチェックしておくと安心です。

メンテナンスには都度費用がかかりますが、設備を長持ちさせ効率よく発電させるために重要となっています。

固定価格買取制度終了後はどうする?

固定価格買取制度は2009年から始まった制度であり、2019年に買取期間の10年を終える方も多いです。

期間中は電力会社が余剰電力を買い取っていましたが、期間が終了すると電力会社との契約をし直す必要があります。

固定価格ではなくなるので、期間中よりも安い価格で買い取られる可能性もあるでしょう。

ただし、現時点で期間終了後の各電力会社における対応は、まだ定まっていない状況です。

地域ごとにたくさんの電力会社があるため、希望に合った電力会社と契約を結べるよう検討してみるといいでしょう。

また、売電よりも自家消費の割合を高くし、電気代を削減する方法も有効的です。

先ほどご紹介した蓄電池と組み合わせると効率良く発電できるので、電力会社から夜間用の電力を購入しなくても十分に賄えます。